突然自宅で雨漏りが発生したら、慌ててしまう方も多いことでしょう。
高額な修理費用がかかるのでは…と、不安も抱えてしまいがちですよね。
雨漏りの原因によっては、火災保険で修理費用を賄える可能性があります。

どういった場合に火災保険を使えるのか、保険申請時の注意点などを、わかりやすくお伝えします。

「雨漏り修理は火災保険が使える可能性が高い」は本当？

雨漏り修理についてリサーチしていると、火災保険というキーワードが目に入りがちです。もしも本当に火災保険が使えるなら…「助かる」と感じる方も多いのではないでしょうか？
雨漏り修理に火災保険が使えるかどうかは、雨漏りが発生した原因によって違ってきます。

火災保険の対象になるのは、自然災害が原因で雨漏りが発生した場合です。

・強風が原因で屋根材がダメージを受け、そこから雨漏りした場合

・ひょうがふって、屋根に穴が空いてしまった場合

・強風で何かが飛んできて、屋根に当たって破損した場合

・大雪の重みで屋根が破損し、雨漏りした場合

このようなケースでは、火災保険で雨漏り箇所を修理できる可能性が高いと言えるでしょう。

一方で、以下のようなケースでは、火災保険を適用できません。

・屋根材の経年劣化が原因で雨漏りが発生している場合

・大雨や大雪で雨漏りが発生したが、もともとの破損が原因と判断される場合

・「屋根上での作業中に破損した」など、人的トラブルが発生した場合

・屋根塗装や外壁塗装など、リフォーム工事が原因の場合

たとえば、台風のあとすぐに雨漏りが発生すれば、「自然災害によるもの」と判断しやすいでしょう。
しかし実際には、「台風が過ぎ去り、一定期間経過したのちに雨漏りが発覚する」というケースも少なくありません。破損箇所が小さければ、一度に漏れ出す水の量も少なく、損害が目に見えるようになるまでには時間がかかってしまうためです。

雨漏り発生の直近に思い当たる節がなければ、「おそらく経年劣化だろう」と判断してしまいがちですが、実際には「調査の結果、風災被害として認められた」というケースもあります。

一度、しっかりと調査してもらうのもおすすめです。

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雨漏り修理で火災保険を使うための条件3つ

雨漏り修理で火災保険を使うためには、「自然災害が原因であること」以外にも、以下の条件を満たしている必要があります。

それぞれ詳しく解説するので、ぜひひとつひとつ丁寧に確認してみてください。

損害発生から3年以内であること

保険金を請求する権利は、損害発生から3年経過すると、時効で消滅してしまいます。
実際に自然災害が原因の雨漏りであっても、3年以上経過すると、保険金の請求はできなくなってしまうのです。言葉をかえれば、3年以内のトラブルであれば申請が可能ということ。
雨漏りに気付いたら、火災保険上の手続きのためにも、家そのものを守るためにも、できるだけ早く行動するのがおすすめです。

火災保険の補償範囲に「風災・雪災・ひょう災」が含まれていること

ひと言で火災保険と言っても、その契約内容は各家庭によってさまざまです。特に注意したいのが補償範囲についてで、「風災・雪災・ひょう災」が含まれていなければ、雨漏り修理は対象になりません。
「雨漏りと言えば水災なのでは？」と思う方もいるかもしれませんが、水災は洪水や高潮、土砂崩れといった自然災害を対象にしたもの。水災ではなく、風災や雪災、ひょう災に注目してください。

調査員の現地調査で「自然災害が原因である」と認められること

雨漏り修理で火災保険を使うためには、専門スタッフによる現地調査で、「自然災害が原因で雨漏りが発生している」と認められなければいけません。
もちろん現地の状況によっては、「自然災害以外が原因であり、保険金は下りない」と判断される可能性もあります。
調査を行うのは、保険会社から依頼を受けた第三者機関のプロの鑑定人です。事前に申請した情報をもとに調査が行われるので、できるだけわかりやすく情報を伝えることが重要でしょう。

雨漏り修理で火災保険を使う場合の流れとは？

雨漏り修理で火災保険を使いたいと思ったら、自分自身で申請する必要があります。
屋根修理業者の中には、「代理で申請します」とアピールするところもあるかもしれませんが、火災保険で代理申請は認められていません。修理業者からアドバイスを受けて保険の申請をするケースもあるかと思いますが、手続きそのものは自分自身で行うように注意しましょう。

具体的な流れと手順は以下のとおりです。

1.損害保険会社に連絡する

雨漏りが発生し、火災保険を使いたいと思ったら、まずは加入している保険会社へと連絡しましょう。
雨漏りの事実と、自然災害が原因であることを伝えて、申請に必要な書類を送付してもらいます。本当に保険が下りるかどうか、判断が付きにくい場合、この時点で保険会社に相談してみるのもおすすめです。
連絡先は、保険証券に記載されています。

2.雨漏り修理費用の見積もりを作成する

火災保険を申請する際には、修理費用の見積もりを用意する必要があります。
雨漏り修理を依頼したい業者を選び、現地確認の上で、見積もりを作成してもらいましょう。

「火災保険が下りなければ工事費用を支払えない…」という場合は、すぐに契約するのは危険。
なぜなら、この時点では火災保険が下りるかどうかは、誰にもわからないためです。「保険申請のために見積もりを作成してもらいたい」と伝えれば、対応してもらえるでしょう。

3.保険会社から届いた案内をもとに、必要書類を準備する

保険会社から必要書類が届いたら、案内をもとに必要書類を準備します。
被害状況を記載する欄では、できるだけ詳しい情報を伝えてください。損害見積もり額については、修理業者から提示された見積もり金額を記載すればOKです。損害状況の写真も、修理業者が撮影してくれたものを使用すると良いでしょう。

このほか、状況によっては罹災証明書が必要となる場合も。
保険会社の案内に従って必要書類を準備したら、できるだけ早めに返送しましょう。

4.鑑定人による調査を受ける

返送した情報をもとに、鑑定人による調査が入ります。調査には立ち会いが必要なので、事前に都合の良い日程を打ちあわせしてください。

5.保険適用の可否判断と保険金の支払いへ

鑑定人による調査で「保険適用される」と判断されれば、約1週間程度でその結果が通達されます。その後、保険金が支払われます。

6.雨漏り修理をスタートする

保険金の支払いが決定したら、雨漏りの修理をスタートしましょう。見積もりを作成してもらった業者に連絡し、工事を完了します。

雨漏り修理業者とのトラブルに注意しよう

火災保険で雨漏りを修理しようと思う場合に、業者との間に以下のようなトラブルが発生する恐れがあります。

適切な知識を身に付けておくことが、トラブル予防に効果的です。

・業者から「絶対に無料で雨漏り修理ができる」と言われたのに、実際には保険が使えなかった

・見積もり作成時に契約を迫られ、解約しようとしたら違約金の支払いを求められた

・保険会社に、虚偽の内容で申請するようすすめられた

・工事品質に問題があった

ここまで見て来たとおり、残念ながら「絶対に火災保険が適用できる雨漏り修理」は存在しません。
本当に火災保険が適用できるかどうかは、鑑定人の調査が入らなければわからないのです。

都合のいい言葉だけを並べて契約を迫る業者は、悪徳業者である可能性も高くなります。違約金や詐欺、工事品質など、さらなる問題が発生してしまう恐れもあるので、安易に契約しないことが大切です。

雨漏りが発生したら原因究明と火災保険の確認を

自宅で突然雨漏りが発生したら、慌ててしまうのは当然のこと。
こんなときだからこそ、ぜひ「火災保険が使える可能性」についても考慮してみてください。
直近に台風や暴風といった被害がなくても、自然災害が原因と認められるケースはあります。
まずは信頼できる屋根修理業者を呼んで、その原因や修理方法についてアドバイスをもらうのがおすすめですよ。

愛知県で屋根塗装にお困りの方は、ぜひツジ建装にご連絡ください。
ご相談・調査・お見積もりは無料で対応しております。またお客様に真摯に向き合う姿勢を大切にしておりますので、些細なことでもまずはお気軽にお問い合わせください。

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